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子育てには多額のお金が必要
子供を育てるということは、とても多くのお金が必要になります。
学費や習い事の費用・生活費におこづかい。
当然、大学に行くのか？私立か公立か？といったことで金額は変わってきますが、大学まで行くことを考えると全体で１０００万円程度か私立の学校だとそれ以上必要になることも！
幼稚園・小学校・中学校・高校・大学と全て公立の場合と、全て私立の場合では当然金額は変わってきます。
１０００万と聞いたときに「高っ！？」と思いますか？
ちなみに僕が子供ができた時に、だいたい子供１人に１０００万円は必要と聞いたときに、「安い」と感じました。それは学費が安いということではなく、子供を授かりこんな幸せが１０００万円で手に入るなんて安いなと感じたのです。
子供がいる幸せはプライスレスってことですね。
まあ、それは置いておいて、１０００万円となると、すぐに用意できる金額ではありません。
子供が１人なら１０００万円。２人なら２０００万円ですね。
ちなみに我が家は子供が２人ですので、２０００万です。
一度に１０００万円が必要というわけではない
１０００万円と聞いて、そんなお金作れないと思うかもしれませんが、子育て資金というものは、ある日突然お金がいきなり必要となるというものではありません。
「子供ができたので、明日１０００万円準備してください！」というものではありません。
子育てに関するお金は、子供が幼稚園・小学生・中学生・高校・大学と成長していく過程で必要になるものですので、継続的に必要となるお金です。
それがトータルで１０００万円必要になるということなんですよね。
子供が生まれてから大学を卒業するまで、２２年で１０００万円が必要と考えると
１年で４５万円となります。
これが１カ月だと
４５万円÷１２月＝約３．８万円
ということで月々にすると約４万円が必要になるということです。
どうでしょうか？月４万円であれば、なんとか捻出できそうでしょうか？でも、月４万円はやっぱりちょっと大きいですね。
でも、考えてみてください。子供がいる家庭には児童手当という制度があり、子供の年齢に応じて月１５０００円、または１００００円がもらえることになります。（※中学生まで。所得制限あり。詳しくはお住いの自治体のホームページなどでご確認ください）
そう考えれば、自分の家庭で捻出する金額は２．５万～３万円でよいということです。
ただ、初めに説明したとおり、子供にどういった教育を受けさせるかで金額は変わってきます。学校を私立にすれば高くなりますし、習い事を充実させようとすると、さらにお金が必要になります。
また、１０００万円が平均的に必要になるわけではなく、やはり大きいのは大学進学時となります。
学資保険などの教育資金を目的とした商品も大学進学時に満期となり、まとまったお金が入る仕組みです。
学資保険と投資信託を比較してみる
学資保険
タイトルのとおり、我が家では学資保険はしていません。
いろいろ検討した結果、我が家にはあっていないなと思ったからですが、それぞれの家庭の状況でどの金融商品が良いかは違ってくるので、必ずしもこうでないといけないということではありません。
学資保険の特徴について考えてみたいと思います。
簡単に解約できないので確実に貯められる
学資保険は子供が大学進学するときといった満期の時期にならないとお金が受け取れない仕組みになっています。自由に使えないので、確実に貯めることができます。
途中で解約もできますが、元本割れする場合が多く、大きく損をしてしまうので、お勧めできません。
ついつい、貯蓄をつかってしまうような心配がないので、強制的でないと貯蓄できないという人にはいいと思います。
親にもしものことがあった場合にその後の保険料が必要ない
親が死亡した場合には、その後の保険料の支払いが免除されるといった特徴もあります。こういった面ではまさに、何かあった時の保険ということですね。自分にもしものことがあった場合でも残された子供が進学する費用には困らないという安心を得ることができます。
貯蓄であると同時に、生命保険としての側面も持っている商品となります。
そんなに金額は増えない
気になる学資保険の商品説明をご覧いただければ、自分たちが支払う保険料と満期時に受け取れる金額の説明があると思いますが、払ったお金に対して、増える額はそんなに大きくないです。
これは商品の特徴によるものなのですが、生命保険としての側面も持ち合わせていますので、それも見込んだ満期金の設定となっているため、純粋に貯蓄と考えると増加する利率としては低いものとなっています。
払ったお金に対して、増やしたいと考えている人にとっては、あまり魅力を感じない商品かもしれません。
なぜ我が家は学資保険をしなかったのか？
冒頭の説明のとおり、我が家は学資保険はしていません。
ここまで説明した特徴が我が家には合わなかったということなのですが、どういったことが合わなかったのでしょうか？
まず、保険としての側面があると説明しました。親が死亡した時の保障があるということですが、我が家では別に生命保険をかけています。僕が死亡した場合は家族にまとまったお金が入りますので、ここで学資保険までかけると死亡保障が重複してしまい過剰な保障となってしまいます。
また、それに伴い金融商品としての、いわゆる利率が低いということはデメリットになります。死亡保障のメリットが我が家にとって必要ないとすれば、金額の増が少ないというデメリットだけが残ってしまうことになります。
と考えて、我が家では学資保険はしませんでした。
当然、デメリットよりもメリットのほうが自分の家庭の状況に合っているという人にはおすすめです。
投資信託
投資信託とは、その名のとおり、投資です。
いまではイデコやらニーサやらで話題に上がることも多くなりましたので、ご存じの方も多いと思います。
株式や債券などの投資を信託（お願いすること）して、預けたお金を運用してもらい資産を増やすことを目指します。
タイトルのとおり我が家では投資信託による資産運用をしています。では投資信託のメリットとはなんでしょうか？
投資のプロが代わりに運用してくれる
素人にとって投資とは難しいイメージがありませんか？株を買うといってもどういった株が良いのか？いろいろと勉強しないといけませんし、勉強したとしても成功するとは限りません。
また、育児する親にとって、株式投資を勉強している時間はありません。
投資信託であれば、お金を預けて資産運用はプロが代わりにやってくれます。預ける投資信託を選べばあとは設定した積み立て額が毎月積み立てられ、それを元手にプロがあなたの代わりに運用してくれますので、基本的にほったらかしで大丈夫です。
代わりに運用してもらうということで、手数料が発生します。その分がリスクとはなりますので、手数料が低いものを選ぶことも重要です。
リターンが大きい
他の金融商品。例えば、「定期預金」や先ほどの「学資保険」と比べると、返ってくるお金、預金で言う利息となる額が大きくなる傾向があります。
ただし、投資である以上は元本割れするリスクもあります。いくらプロが運用するといってもプロが常に勝ち続けるとは限らないものです。逆にプロでも負けることがあるということは、いかに素人が自分で投資をするということが難しいか分かると思います。
ちなみに僕がしている投資信託で言えば、詳細の金額はお伝え出来ませんが６年程度積み立てた現時点で約１５％の利益が出ています。ただし、時期によってはこれがマイナスであった時期もありましたので、説明したとおりマイナスになるリスクもあるわけです。
リスクを分散することが可能
さきほどリスクがあるとは言いましたが、できるだけリスクを減らす運用は可能です。
投資においてリスクを減らす方法として分散投資という方法があります。いろいろな資産を購入することで、全てが下がることを避けるということです。
いろいろ買っておけば、全部が同時に下がることはないだろうというリスク管理です。
投資信託であれば、大勢から集めたお金をいろいろな商品に投資して運用してくれるので、そもそも分散投資ができています。
じぶんで株式投資をする場合は、購入できる株の単位が決まっており、最低でも１０万円程度はないと株を買えない場合が多いので、分散投資をするとなると、さらにまとまったお金が必要です。
その分、投資信託であれば、千円からでも積み立て可能です。
そして、積み立てにすることで価格の増減に関するリスクを減らすことができます。これはドルコスト平均法というやつですが、詳細については省略しますが、簡単に言うと毎月決まった額を積み立てることで、その時の株価の上下に左右されずに購入することができるというものです。
決まった金額を積み立てることで、株価が下がっているときには単価が低いのでたくさん買うことができます。株価が下がると損をすると思ってしまいますが、一定額で積み立てる場合、価格が下がっているときは逆にたくさん買うことができるチャンスという訳です。
このようなメリットから、我が家では投資信託による子育て資金の積み立てをしています。
それぞれの家庭にあった積み立てを
我が家では投資信託が合っていますが、学資保険のほうが良いという家庭もあると思います。
現在は超低金利の時代で銀行に預金を預けても全くといっていいほど増えません。超低金利の時代では物価が上昇するリスクを金利で補うことができません。自ら資産運用を考える必要があります。
預金であれば元本割れしないから安心と思うかもしれませんが、それは貨幣価値が変わらないという前提で成り立つものです。
例えば物価が上昇して貨幣価値が下がったとすれば、元本割れしなくても金額が変わっていない預金は価値が減っている（実質的な元本割れということになります。）
今の１０００円が１０年後に１０００円の価値があるとは限りません。物価が上昇すれば、今１０００円で買えているものが、１０年後に１０００円では買えないかもしれません。そうすると実質的に持っているお金が減っているのと同じことになります。
賢く自分の資産を運用して将来の子育て資金に備えましょう。
最後までご覧いただきありがとうございます。
１０００万円÷２２年＝約４５万円